2024.02.29

資産運用

ベルテックスコラム事務局

投資初心者はまず何を勉強すればいい?方法や基礎を詳しく解説

  • 投資の種類・方法
  • 資産形成

投資初心者で「どのように勉強すればよいか」と悩む人は少なくありません。だからといって、勉強方法がわからないまま、成り行きや感覚で投資商品を選ぶのは危険です。まずは、投資の基礎知識とそれぞれの種類の特徴を知り、さらに気になるテーマを深掘りしていくのが鉄則です。この記事では、投資初心者が勉強する方法を具体的に解説します。

まず投資初心者は基礎から勉強することが大切

投資初心者は、まず基礎知識から勉強しましょう。具体的には、投資商品の種類を把握して、リスク許容度や投資戦略、税金などについて勉強する必要があります。詳細は以下の通りです。

1.投資商品の種類を知る

ひと口に投資といっても、数多くの種類(商品)があります。投資初心者は、それぞれの種類の特徴・メリット・デメリットを把握することから始めましょう。主な投資商品には、以下のようなものがあります。

  1. 株式投資
  2. 投資信託
  3. 金、プラチナ
  4. 不動産投資
  5. 社債、国債 など

 

さらに、それぞれの投資商品は細かく分類され、それによってリスクとリターンが変わります(リスクについては次項の「リスク許容度について学ぶ」を参照)。例えば、不動産投資であれば以下のように分類され、それぞれリスクとリターンが異なります。

  1. 区分マンション
  2. 一棟マンション
  3. アパート
  4. 戸建て
  5. REIT
  6. 不動産クラウドファンディング など

投資で成功するためには、自身に合った投資商品を選ぶことが重要です。ミスマッチにならないよう、必ず投資商品の主な種類を把握しましょう。

2.リスク許容度について学ぶ

リスク許容度とは、「その人がどれくらい投資の損失を受け入れられるか」の度合いのことです。投資で失敗しないためには、リスク許容度について勉強することも大切です。身の丈以上のリスクを取ってしまうと、損失が発生したときに許容範囲を超える可能性があるからです。

一般的に、投資初心者はリスク許容度が小さい(=ローリスク・ローリターンの投資が向いている)といわれます。リスク許容度は以下の要素の組み合わせによって、その人が受け入れられる度合い変わります。

要素 内容
投資の経験値 投資初心者はリスク許容度を小さくするのが基本
年齢 年齢が高くなるほど損失をカバーする時間が少なくなるため、リスク許容度を小さくするのが基本
家族構成 扶養家族が多い人ほど、リスク許容度を小さくするのが安全
年収・資産の余裕度 年収や貯金が少ない人は、損失が生活に影響するためリスク許容度が小さくなる

3.投資戦略について学ぶ

投資初心者は、投資戦略について勉強することも大切です。投資を始める際は、必ず「目的」を設定しましょう。目的を達成するための具体的な考え方や方法が「投資戦略」です。

投資を始める際の目的ですが、達成すべきゴールは人それぞれです。以下のような目的が挙げられます。

  1. 老後資産を形成したい
  2. 利益を生活費の一部に充てたい
  3. お小遣いを稼ぎたい
  4. 子どもの学費に回したい
  5. 早期退職(FIRE)を達成したい など

目的によって必要な金額が変わるため、投資戦略も変わります。

例えば、初期投資額が600万円で老後資金として約20年後に2,000万円が必要なら、「毎月の積立金額3万円・利回り3%」で達成できます。この目標を達成する投資商品と、具体的な投資方法を考えるのが投資戦略です。

4.投資利益の税金について知る

投資初心者は、運用で得た利益に課せられる税金の勉強も必須です。この知識が抜け落ちていると、税務当局から指摘される可能性があります。株式投資であれば、配当金や売却益を得たとき、約20%の税金が課せられます。その内訳は次の通りです。

  1. 所得税:15%
  2. 住民税:5%
  3. 復興特別所得税:0.315%(2037年12月末まで)

ただし、NISAやiDeCoなどを上手く利用すれば、これらの税金は非課税(0円)になります。こういった税金の仕組みを熟知し、使いこなすかどうかで最終的に手元に残る利益が変わってくるため、注意しましょう。NISAやiDeCoについては、この記事の後半で詳しく紹介します。

投資初心者におすすめな6つの勉強方法

次に、投資初心者が基礎知識や商品の特徴を勉強する方法を紹介します。勉強方法には「本」「新聞」「ニュース」「YouTube」「ラジオ」「雑誌・サイト」などがありますが、この中からいくつか組み合わせて効率的に知識を習得しましょう。

1.初心者向けの本を読む

投資初心者におすすめの勉強方法の1つ目は、「投資をテーマにした本を読む」です。まずは、投資全般について解説する「投資の基礎知識」について書かれた本を手に取ってみましょう。投資の種類(商品)やリスクを回避する方法などの知識が身につきます。

次に、ご自身が気になる「投資の種類」について解説する本を読んでみましょう。もし不動産投資が気になるなら、この分野について全般的に書かれた本(例:不動産投資の基礎知識を解説する本)を手に取るのがおすすめです。

その上で、自身と相性の良さそうなテーマについて書かれた本(例:区分マンションを解説する本)を何冊か読んでみると、投資に必要な知識を効率的に得られます。

2.新聞を読む

投資初心者におすすめの勉強方法の2つ目は「新聞を読む」です。ただし、一般的な新聞を読んでも、投資に役立つ情報は少ししかありません。投資に役立てるなら「日本経済新聞」がおすすめです。下記のような情報を得ることができます。

  1. 投資(資産運用)に関わる政策についての詳しい解説
  2. 金融業界の動向
  3. 国内外の株式市場、商品市況、金利の動向 など

特に「日本経済新聞 電子版」は、過去の記事をキーワードで検索したり、気になる記事を分類ラベルで保存したりできるため、投資家にとって有益です。

3.ニュースから最新情報を得る

投資初心者におすすめな勉強方法の3つ目は「ニュースから最新情報を得る」です。NHKや民放各局では投資や資産運用をテーマにしたニュースを日々配信しています。また、一般的なニュースでも投資に役立つことがあります(例:新商品発表が株価上昇につながる)。

民放の中では、テレビ東京が投資に役立つ経済ニュースに力を入れています。早朝の「モーサテ(Newsモーニングサテライト)」や夜遅い時間帯の「WBS(ワールドビジネスサテライト)」は、国内外の経済ニュースをいち早く届けてくれます。

4.YouTubeで情報を得る

投資初心者におすすめの勉強方法の4つ目は「YouTubeで情報を得る」です。ユーチューバーの中には、個人投資家・起業家・エコノミストなども数多くいます。また、企業として投資系コンテンツに力を入れているYouTubeチャンネルもあります

個人投資家向けのYouTubeチャンネルとしては、経済系書籍のベストセラー「エブリシング・バブルの崩壊」の著者であるエミン・ユルマズ氏の「探求!エミンチャンネル」や、ビジネス映像メディア「PIVOT 公式チャンネル」、東京株式市場に特化して情報を伝える「STOCK VOICE」 などが挙げられます。

5.ラジオを聴く

意外に思われるかもしれませんが、オールドメディアの代表であるラジオも投資初心者におすすめの勉強方法の一つです。仕事や通勤、散歩など、別のことをしながら効率的に投資の最新情報を得られます。

個人投資家向けのラジオ局は、日本経済新聞社グループの日経ラジオ社が運営する「ラジオNIKKEI」です。日経電子版の記事を紹介するニュース番組や、株式マーケットの動向を伝える番組などを提供しています。

6.雑誌・サイトから情報を得る

投資家向けの勉強方法として、雑誌やサイトからの情報収集も有効です。自身が学びたいテーマに合わせて、メディアを選択しましょう。下記はその一例です。

株式投資をテーマにした雑誌 ・日経マネー
・ダイヤモンドZAi
不動産投資をテーマにした雑誌 ・家主と地主
・オーナーズ・スタイル
投資全般に役立つビジネス誌 ・プレジデント
・週刊東洋経済
・週刊ダイヤモンド
・週刊エコノミスト
株式投資をテーマにしたサイト例 ・トウシル
・東証マネ部!
不動産投資をテーマにしたサイト例 ・楽待
・健美家

さらに投資について知識を深めたいなら

ここまででご紹介した勉強方法で投資の基本を身につけたら(あるいは併行しながら)、さらに下記の方法で知識を深掘りしていくのも一案です。投資初心者から中級者・上級者へと、スムーズにレベルアップできるでしょう。

それぞれの投資についてさらに詳しく理解する

投資の基本知識を勉強して自身に合う種類(商品)を見つけたら、頻出する専門用語についての知識も身につけましょう。これにより、情報収集の確度が上がります。同時に分析するための指標について勉強すると、「その投資商品が買いか否か」を判断しやすくなります。

株式投資、投資信託、不動産投資の専門用語の例は、次の通りです。

株式投資

【チャート分析】
チャートとは、過去の値動きを線やローソク足などで表現したものです。チャートは買いや売りのタイミングの指標となります。線の流れやローソク足の形などを勉強して、上手に売買タイミングを計って利益を出していきましょう。

【財務諸表】
上場企業は、売上や利益を公表する義務があり、会社四季報や証券会社のサイトで閲覧できます。株式投資で重要なポイントは、「経常利益」、「1株利益」、「PER」、「PBR」などです。投資したい銘柄があれば、これら4つは押さえておきましょう。

投資信託

【運用報告書】
投資信託の運用報告書には、さまざまな情報が盛り込まれています。運用額はもちろんですが、分散投資した銘柄は何か、その銘柄には運用資産の何%組み入れているかを知ることができます。運用会社のHPに運用報告書は掲載されているので、気になる商品の具体的な内容を知ることが可能です。

不動産投資

【キャッシュフロー】
不動産投資のキャッシュフローとは、簡単に言うと、ある一定期間における家賃収入からローンの返済や管理費などを引いた手元に残った金額のことです。

セミナーやイベントに参加する

数多くの企業が投資関連のセミナーを開催しています。最近はオフラインのセミナーだけでなく、ウェビナー(ネット上で参加できるセミナー)も目立ちます。「多忙でセミナーに参加する時間がない」という方は、ウェビナーを利用しましょう。

また、ビッグサイトで開催される「資産運用EXPO」などの投資系イベントを利用すると、最新の情報や商品に触れられます。

SNSを利用する

著名な個人投資家やエコノミストが、X(旧Twitter)を通して投資に役立つ情報を発信しています。さまざまな意見の交換がおこなえるほか、「スペース」という多人数が同時に会話できるサービスで、ホストと呼ばれる主催者が投資セミナーをおこなうことがあります。フォローして情報を得ましょう。

また、インスタグラムやLINEを通して投資情報を発信する人もいます。ただし、SNS上の情報にはなりすましや虚偽、詐欺なども混在しています。これらの情報に惑わされないためにも、投資初心者が基礎知識を勉強することは大切です。

FPを利用する

ファイナンシャルプランナー(FP)は、お金に関する情報に精通しています。FPは金融、税金、不動産などの幅広い知識を備えた「家計のホームドクター®」で、ライフプランニング(人生設計)の観点から投資に関するヒントを与えてくれる可能性があります。
※ただし、FPは具体的な投資商品の購入を助言することはできません。

投資家インタビュー記事を読む

自分が関心のある投資商品におけるインタビュー記事を探してみましょう。一般の会社員や主婦でも成功している投資家は存在します。同じような立場の人が成功した話を読むことで、現在の自分が何をすべきかイメージしやすくなります。そしてモチベーションも上げつつ失敗談なども読みながら、どのようなポイントで投資家がつまずきやすいのかも判断できるようになります。

初心者におすすめな投資法

投資初心者におすすめの制度や、投資法があります。これらの投資法をきっかけに本格的に投資をおこなう方も多数います。

税制優遇制度

政府の「貯蓄から投資へ」という政策のもと、今まで投資に関心のなかった方々にも投資をおこなってもらうために、税制優遇を受けられる制度がつくられました。その制度が「NISA」と「iDeCo」です。

<NISA>
NISAは、購入した投資商品の配当金や分配金を受け取った場合、受取時に通常約20%の源泉分離課税がかかるところが非課税に、そして値上がりしたタイミングで売却した場合、値上がり益に通常約20%課税されるところが非課税となる制度です。

イギリスの「ISA」という制度をモデルにして日本版として2014年から開始されました。NISAを利用して投資商品を購入したい場合は、証券会社や銀行などの金融機関、いずれか1社を選び、NISA口座を開設する必要があります。金融機関の通常の口座を開設したのち、その金融機関を通して税務署へ書類を送るなどして手続きが進んでいくので、実際に取引が可能となるまで時間を要します。

2023年9月現在、NISAは「一般NISA」、「つみたてNISA」、そして「ジュニアNISA」の3種類がありますが、2024年には大きく制度がリニューアルします。それぞれの概要を以下に表でまとめてみました。


【2023年12月31日までのNISA】

  NISA(20歳以上) ジュニアNISA(20歳未満)
一般NISA つみたてNISA 
年間非課税枠 120万円 40万円 80万円
非課税保有期間 5年 20年 5年 ※1
投資可能商品 ・上場株式
・ETF
・REIT
・公募株式投信等  
長期・積立・分散投資に適した金融機関が指定する投資信託 ・上場株式
・ETF
・REIT
・公募株式投信等
買付方法 通常の買付・積立投資 つみたて投資(累積投資契約に基づく買付)のみ 通常の買付・積立投資
備考 一般NISAと、つみたてNISAは併用できない。2023年1月以降は18歳以上が利用可  2023年末で制度終了

※1 2023年末以降に非課税期間が終了するものについては、20歳まで非課税で保有継続可能


【2024年以降のNISA】

  つみたて投資枠 成長投資枠
年間投資枠 120万円 240万円
非課税保有期間 無期限 無期限
非課税保有限度額(生涯で利用できる額) 1,800万円  1,800万円の内1,200万円
口座開設期間 恒久化 恒久化
対象年齢 18歳以上 18歳以上
投資対象商品 長期・積立・分散投資に適した金融機関が指定する投資信託 ・上場株式
・ETF
・REIT
・公募株式投信等
現行制度との関係 2023年までの制度を利用している商品は、その制度の仕組みが適用されて、2024年以降制度と別枠で継続
※2023年までの制度から2024年制度へのロールオーバーは不

<iDeCo>
iDeCoは、「個人型確定拠出年金」のことで、自身の方針で運用していく年金のことです。税制面で大きく恩恵を受けることができる制度として、近年利用者が急増しています。

こちらもNISAと同様、金融機関で口座を開設します。口座開設した金融機関が指定する投資信託の中から、投資したい投資信託(1つでも複数でも可)と、その投資信託への投資配分を決めます。投資する商品を購入するのに、銀行等の個人口座からの支払いのほか、勤務先の給与から天引きも可能となっています。

20歳以上65歳未満の方が利用でき、65歳まで拠出(積立)が可能となっており、60歳以降に、一時金か年金かいずれかの方法で受給できます。月々の拠出限度額は働き方により異なります。


【国民年金被保険者別の拠出限度額】

加入資格 拠出限度額(月)
第1号被保険者(自営業者など) 6万8,000円
第2号被保険者 勤務先に企業年金がない会社員  2万3,000円
企業型確定拠出年金に加入している会社員  2万円
厚生年金基金や確定給付企業年金などに加入している会社員 1万2,000円
企業型確定拠出年金と、厚生年金基金や確定給付型企業年金などに加入している会社員 1万2,000円
公務員  1万2,000円
第3号被保険者(専業主婦など)   2万3,000円

そしてiDeCoの最大のメリットは税制で優遇される点です。


【iDeCoの税制優遇策】

拠出時
(積立購入時)
毎月の掛け金は、確定申告や年末調整で全額所得控除の対象となります。
運用時 投資した商品から得られる分配金や運用益には通常約20%課税されますが、非課税となります。
受取時 ・年金形式で受け取る場合、確定申告や年末調整の際、「公的年金控除」の対象になります。
・一時金で受け取る場合は、「退職所得控除」の対象になります。

積立投資

積立投資の大きなメリットは、一度に多額の資金が必要ではなく、少額でコツコツ投資できることがあげられます。そしてもうひとつが、毎月一定日に一定額積み立てることによって購入単価が平準化し、長期的な資産形成に効果的なことです。この投資戦略を「ドルコスト平均法」といいます。

ドルコスト平均法は、毎月「一定額」購入することでメリットが享受されるのですが、これを毎月「一定口数」購入する場合と比較して、どれほどのメリットがあるのかを探っていきましょう。


【毎月、一定額積立の場合と一定口数積立の場合との平均購入単価の差】

  ドルコスト平均法
(毎月2万円積立)
毎月一定口数購入法
(毎月2万口積立)
購入時値段 購入口数 購入代金 購入口数 購入代金
1ヵ月目 10,000円  20,000口 20,000円 20,000口 20,000円
2ヵ月目  12,000円 16,666口 20,000円 20,000口 24,000円
3ヵ月目 8,000円 25,000口 20,000円 20,000口 16,000円
4ヵ月目 5,000円 40,000口 20,000円 20,000口 10,000円
5か月目 16,000円 12,500口 20,000円 20,000口 32,000円
合計   100,000円 100,000円 100,000口  102,000円
平均購入単価   8,759円    10,200円  

上の表のように、毎月一定額を積立するドルコスト平均法では1口あたりの平均購入単価は8,759円なのに対し、毎月一定口数を積み立てる方法は1万200円となり、約1,500円もの差がでました。このようにドルコスト平均法は購入価格を平準化し、高値掴みを防ぐ効果があります。

分散投資

投資は、「分散投資」によってリスク管理が行えます。投資の本場イギリスでは昔から「卵を同じカゴに盛るな」という格言があります。ひとつのカゴに集中して卵を盛ると、もし床に落とした時にすべての卵が割れてしまいます。しかし、いくつかのカゴに分散させておくと、ひとつのカゴを落としても、ほかのカゴの卵は無事です。投資にも同じことが当てはまるという意味が込められています。

そして分散して投資する商品は、特徴が異なる商品がよいでしょう。例えば「ローリスク・ローリターン商品」に4割、「ミドルリスク・ミドルリターン商品」に4割、「ハイリスク・ハイリターン商品」に2割といったように分散投資することで、リスク管理がおこなえるのです。

以上のような投資法は一部にすぎません。投資初心者で勉強したい人は、下記の記事も併せてご参照ください。

まとめ

今回は、初心者におすすめの投資勉強法をお話してきました。投資をおこなうには、商品のことを知り、リスク管理の方法、お得な投資法を習得することから始めてみましょう。はじめは失敗があるかもしれませんが、それも勉強です。

ベルテックスでは不動産投資やその他の資産運用にまつわる資産形成セミナーを開催しています。ご自宅からオンラインでご参加いただけますので、より詳しく話を聞いてみたい方はぜひお気軽にお問い合わせください。

この記事を書いた人

ベルテックスコラム事務局

不動産コンサルタント・税理士

不動産ソリューションの面白さや基礎、役に立つ情報や体験談などをフラットな目線で分かりやすくご紹介。宅建士・ファイナンシャルプランナー・税理士など有資格者の知見を生かしつつ、経験豊かなライターたちが不動産投資でおさえておきたいポイントをお届けします。

2024.02.29

資産運用

ベルテックスコラム事務局

投資初心者はまず何を勉強すればいい?方法や基礎を詳しく解説

  • 投資の種類・方法
  • 資産形成

投資初心者で「どのように勉強すればよいか」と悩む人は少なくありません。だからといって、勉強方法がわからないまま、成り行きや感覚で投資商品を選ぶのは危険です。まずは、投資の基礎知識とそれぞれの種類の特徴を知り、さらに気になるテーマを深掘りしていくのが鉄則です。この記事では、投資初心者が勉強する方法を具体的に解説します。

まず投資初心者は基礎から勉強することが大切

投資初心者は、まず基礎知識から勉強しましょう。具体的には、投資商品の種類を把握して、リスク許容度や投資戦略、税金などについて勉強する必要があります。詳細は以下の通りです。

1.投資商品の種類を知る

ひと口に投資といっても、数多くの種類(商品)があります。投資初心者は、それぞれの種類の特徴・メリット・デメリットを把握することから始めましょう。主な投資商品には、以下のようなものがあります。

  1. 株式投資
  2. 投資信託
  3. 金、プラチナ
  4. 不動産投資
  5. 社債、国債 など

 

さらに、それぞれの投資商品は細かく分類され、それによってリスクとリターンが変わります(リスクについては次項の「リスク許容度について学ぶ」を参照)。例えば、不動産投資であれば以下のように分類され、それぞれリスクとリターンが異なります。

  1. 区分マンション
  2. 一棟マンション
  3. アパート
  4. 戸建て
  5. REIT
  6. 不動産クラウドファンディング など

投資で成功するためには、自身に合った投資商品を選ぶことが重要です。ミスマッチにならないよう、必ず投資商品の主な種類を把握しましょう。

2.リスク許容度について学ぶ

リスク許容度とは、「その人がどれくらい投資の損失を受け入れられるか」の度合いのことです。投資で失敗しないためには、リスク許容度について勉強することも大切です。身の丈以上のリスクを取ってしまうと、損失が発生したときに許容範囲を超える可能性があるからです。

一般的に、投資初心者はリスク許容度が小さい(=ローリスク・ローリターンの投資が向いている)といわれます。リスク許容度は以下の要素の組み合わせによって、その人が受け入れられる度合い変わります。

要素 内容
投資の経験値 投資初心者はリスク許容度を小さくするのが基本
年齢 年齢が高くなるほど損失をカバーする時間が少なくなるため、リスク許容度を小さくするのが基本
家族構成 扶養家族が多い人ほど、リスク許容度を小さくするのが安全
年収・資産の余裕度 年収や貯金が少ない人は、損失が生活に影響するためリスク許容度が小さくなる

3.投資戦略について学ぶ

投資初心者は、投資戦略について勉強することも大切です。投資を始める際は、必ず「目的」を設定しましょう。目的を達成するための具体的な考え方や方法が「投資戦略」です。

投資を始める際の目的ですが、達成すべきゴールは人それぞれです。以下のような目的が挙げられます。

  1. 老後資産を形成したい
  2. 利益を生活費の一部に充てたい
  3. お小遣いを稼ぎたい
  4. 子どもの学費に回したい
  5. 早期退職(FIRE)を達成したい など

目的によって必要な金額が変わるため、投資戦略も変わります。

例えば、初期投資額が600万円で老後資金として約20年後に2,000万円が必要なら、「毎月の積立金額3万円・利回り3%」で達成できます。この目標を達成する投資商品と、具体的な投資方法を考えるのが投資戦略です。

4.投資利益の税金について知る

投資初心者は、運用で得た利益に課せられる税金の勉強も必須です。この知識が抜け落ちていると、税務当局から指摘される可能性があります。株式投資であれば、配当金や売却益を得たとき、約20%の税金が課せられます。その内訳は次の通りです。

  1. 所得税:15%
  2. 住民税:5%
  3. 復興特別所得税:0.315%(2037年12月末まで)

ただし、NISAやiDeCoなどを上手く利用すれば、これらの税金は非課税(0円)になります。こういった税金の仕組みを熟知し、使いこなすかどうかで最終的に手元に残る利益が変わってくるため、注意しましょう。NISAやiDeCoについては、この記事の後半で詳しく紹介します。

投資初心者におすすめな6つの勉強方法

次に、投資初心者が基礎知識や商品の特徴を勉強する方法を紹介します。勉強方法には「本」「新聞」「ニュース」「YouTube」「ラジオ」「雑誌・サイト」などがありますが、この中からいくつか組み合わせて効率的に知識を習得しましょう。

1.初心者向けの本を読む

投資初心者におすすめの勉強方法の1つ目は、「投資をテーマにした本を読む」です。まずは、投資全般について解説する「投資の基礎知識」について書かれた本を手に取ってみましょう。投資の種類(商品)やリスクを回避する方法などの知識が身につきます。

次に、ご自身が気になる「投資の種類」について解説する本を読んでみましょう。もし不動産投資が気になるなら、この分野について全般的に書かれた本(例:不動産投資の基礎知識を解説する本)を手に取るのがおすすめです。

その上で、自身と相性の良さそうなテーマについて書かれた本(例:区分マンションを解説する本)を何冊か読んでみると、投資に必要な知識を効率的に得られます。

2.新聞を読む

投資初心者におすすめの勉強方法の2つ目は「新聞を読む」です。ただし、一般的な新聞を読んでも、投資に役立つ情報は少ししかありません。投資に役立てるなら「日本経済新聞」がおすすめです。下記のような情報を得ることができます。

  1. 投資(資産運用)に関わる政策についての詳しい解説
  2. 金融業界の動向
  3. 国内外の株式市場、商品市況、金利の動向 など

特に「日本経済新聞 電子版」は、過去の記事をキーワードで検索したり、気になる記事を分類ラベルで保存したりできるため、投資家にとって有益です。

3.ニュースから最新情報を得る

投資初心者におすすめな勉強方法の3つ目は「ニュースから最新情報を得る」です。NHKや民放各局では投資や資産運用をテーマにしたニュースを日々配信しています。また、一般的なニュースでも投資に役立つことがあります(例:新商品発表が株価上昇につながる)。

民放の中では、テレビ東京が投資に役立つ経済ニュースに力を入れています。早朝の「モーサテ(Newsモーニングサテライト)」や夜遅い時間帯の「WBS(ワールドビジネスサテライト)」は、国内外の経済ニュースをいち早く届けてくれます。

4.YouTubeで情報を得る

投資初心者におすすめの勉強方法の4つ目は「YouTubeで情報を得る」です。ユーチューバーの中には、個人投資家・起業家・エコノミストなども数多くいます。また、企業として投資系コンテンツに力を入れているYouTubeチャンネルもあります

個人投資家向けのYouTubeチャンネルとしては、経済系書籍のベストセラー「エブリシング・バブルの崩壊」の著者であるエミン・ユルマズ氏の「探求!エミンチャンネル」や、ビジネス映像メディア「PIVOT 公式チャンネル」、東京株式市場に特化して情報を伝える「STOCK VOICE」 などが挙げられます。

5.ラジオを聴く

意外に思われるかもしれませんが、オールドメディアの代表であるラジオも投資初心者におすすめの勉強方法の一つです。仕事や通勤、散歩など、別のことをしながら効率的に投資の最新情報を得られます。

個人投資家向けのラジオ局は、日本経済新聞社グループの日経ラジオ社が運営する「ラジオNIKKEI」です。日経電子版の記事を紹介するニュース番組や、株式マーケットの動向を伝える番組などを提供しています。

6.雑誌・サイトから情報を得る

投資家向けの勉強方法として、雑誌やサイトからの情報収集も有効です。自身が学びたいテーマに合わせて、メディアを選択しましょう。下記はその一例です。

株式投資をテーマにした雑誌 ・日経マネー
・ダイヤモンドZAi
不動産投資をテーマにした雑誌 ・家主と地主
・オーナーズ・スタイル
投資全般に役立つビジネス誌 ・プレジデント
・週刊東洋経済
・週刊ダイヤモンド
・週刊エコノミスト
株式投資をテーマにしたサイト例 ・トウシル
・東証マネ部!
不動産投資をテーマにしたサイト例 ・楽待
・健美家

さらに投資について知識を深めたいなら

ここまででご紹介した勉強方法で投資の基本を身につけたら(あるいは併行しながら)、さらに下記の方法で知識を深掘りしていくのも一案です。投資初心者から中級者・上級者へと、スムーズにレベルアップできるでしょう。

それぞれの投資についてさらに詳しく理解する

投資の基本知識を勉強して自身に合う種類(商品)を見つけたら、頻出する専門用語についての知識も身につけましょう。これにより、情報収集の確度が上がります。同時に分析するための指標について勉強すると、「その投資商品が買いか否か」を判断しやすくなります。

株式投資、投資信託、不動産投資の専門用語の例は、次の通りです。

株式投資

【チャート分析】
チャートとは、過去の値動きを線やローソク足などで表現したものです。チャートは買いや売りのタイミングの指標となります。線の流れやローソク足の形などを勉強して、上手に売買タイミングを計って利益を出していきましょう。

【財務諸表】
上場企業は、売上や利益を公表する義務があり、会社四季報や証券会社のサイトで閲覧できます。株式投資で重要なポイントは、「経常利益」、「1株利益」、「PER」、「PBR」などです。投資したい銘柄があれば、これら4つは押さえておきましょう。

投資信託

【運用報告書】
投資信託の運用報告書には、さまざまな情報が盛り込まれています。運用額はもちろんですが、分散投資した銘柄は何か、その銘柄には運用資産の何%組み入れているかを知ることができます。運用会社のHPに運用報告書は掲載されているので、気になる商品の具体的な内容を知ることが可能です。

不動産投資

【キャッシュフロー】
不動産投資のキャッシュフローとは、簡単に言うと、ある一定期間における家賃収入からローンの返済や管理費などを引いた手元に残った金額のことです。

セミナーやイベントに参加する

数多くの企業が投資関連のセミナーを開催しています。最近はオフラインのセミナーだけでなく、ウェビナー(ネット上で参加できるセミナー)も目立ちます。「多忙でセミナーに参加する時間がない」という方は、ウェビナーを利用しましょう。

また、ビッグサイトで開催される「資産運用EXPO」などの投資系イベントを利用すると、最新の情報や商品に触れられます。

SNSを利用する

著名な個人投資家やエコノミストが、X(旧Twitter)を通して投資に役立つ情報を発信しています。さまざまな意見の交換がおこなえるほか、「スペース」という多人数が同時に会話できるサービスで、ホストと呼ばれる主催者が投資セミナーをおこなうことがあります。フォローして情報を得ましょう。

また、インスタグラムやLINEを通して投資情報を発信する人もいます。ただし、SNS上の情報にはなりすましや虚偽、詐欺なども混在しています。これらの情報に惑わされないためにも、投資初心者が基礎知識を勉強することは大切です。

FPを利用する

ファイナンシャルプランナー(FP)は、お金に関する情報に精通しています。FPは金融、税金、不動産などの幅広い知識を備えた「家計のホームドクター®」で、ライフプランニング(人生設計)の観点から投資に関するヒントを与えてくれる可能性があります。
※ただし、FPは具体的な投資商品の購入を助言することはできません。

投資家インタビュー記事を読む

自分が関心のある投資商品におけるインタビュー記事を探してみましょう。一般の会社員や主婦でも成功している投資家は存在します。同じような立場の人が成功した話を読むことで、現在の自分が何をすべきかイメージしやすくなります。そしてモチベーションも上げつつ失敗談なども読みながら、どのようなポイントで投資家がつまずきやすいのかも判断できるようになります。

初心者におすすめな投資法

投資初心者におすすめの制度や、投資法があります。これらの投資法をきっかけに本格的に投資をおこなう方も多数います。

税制優遇制度

政府の「貯蓄から投資へ」という政策のもと、今まで投資に関心のなかった方々にも投資をおこなってもらうために、税制優遇を受けられる制度がつくられました。その制度が「NISA」と「iDeCo」です。

<NISA>
NISAは、購入した投資商品の配当金や分配金を受け取った場合、受取時に通常約20%の源泉分離課税がかかるところが非課税に、そして値上がりしたタイミングで売却した場合、値上がり益に通常約20%課税されるところが非課税となる制度です。

イギリスの「ISA」という制度をモデルにして日本版として2014年から開始されました。NISAを利用して投資商品を購入したい場合は、証券会社や銀行などの金融機関、いずれか1社を選び、NISA口座を開設する必要があります。金融機関の通常の口座を開設したのち、その金融機関を通して税務署へ書類を送るなどして手続きが進んでいくので、実際に取引が可能となるまで時間を要します。

2023年9月現在、NISAは「一般NISA」、「つみたてNISA」、そして「ジュニアNISA」の3種類がありますが、2024年には大きく制度がリニューアルします。それぞれの概要を以下に表でまとめてみました。


【2023年12月31日までのNISA】

  NISA(20歳以上) ジュニアNISA(20歳未満)
一般NISA つみたてNISA 
年間非課税枠 120万円 40万円 80万円
非課税保有期間 5年 20年 5年 ※1
投資可能商品 ・上場株式
・ETF
・REIT
・公募株式投信等  
長期・積立・分散投資に適した金融機関が指定する投資信託 ・上場株式
・ETF
・REIT
・公募株式投信等
買付方法 通常の買付・積立投資 つみたて投資(累積投資契約に基づく買付)のみ 通常の買付・積立投資
備考 一般NISAと、つみたてNISAは併用できない。2023年1月以降は18歳以上が利用可  2023年末で制度終了

※1 2023年末以降に非課税期間が終了するものについては、20歳まで非課税で保有継続可能


【2024年以降のNISA】

  つみたて投資枠 成長投資枠
年間投資枠 120万円 240万円
非課税保有期間 無期限 無期限
非課税保有限度額(生涯で利用できる額) 1,800万円  1,800万円の内1,200万円
口座開設期間 恒久化 恒久化
対象年齢 18歳以上 18歳以上
投資対象商品 長期・積立・分散投資に適した金融機関が指定する投資信託 ・上場株式
・ETF
・REIT
・公募株式投信等
現行制度との関係 2023年までの制度を利用している商品は、その制度の仕組みが適用されて、2024年以降制度と別枠で継続
※2023年までの制度から2024年制度へのロールオーバーは不

<iDeCo>
iDeCoは、「個人型確定拠出年金」のことで、自身の方針で運用していく年金のことです。税制面で大きく恩恵を受けることができる制度として、近年利用者が急増しています。

こちらもNISAと同様、金融機関で口座を開設します。口座開設した金融機関が指定する投資信託の中から、投資したい投資信託(1つでも複数でも可)と、その投資信託への投資配分を決めます。投資する商品を購入するのに、銀行等の個人口座からの支払いのほか、勤務先の給与から天引きも可能となっています。

20歳以上65歳未満の方が利用でき、65歳まで拠出(積立)が可能となっており、60歳以降に、一時金か年金かいずれかの方法で受給できます。月々の拠出限度額は働き方により異なります。


【国民年金被保険者別の拠出限度額】

加入資格 拠出限度額(月)
第1号被保険者(自営業者など) 6万8,000円
第2号被保険者 勤務先に企業年金がない会社員  2万3,000円
企業型確定拠出年金に加入している会社員  2万円
厚生年金基金や確定給付企業年金などに加入している会社員 1万2,000円
企業型確定拠出年金と、厚生年金基金や確定給付型企業年金などに加入している会社員 1万2,000円
公務員  1万2,000円
第3号被保険者(専業主婦など)   2万3,000円

そしてiDeCoの最大のメリットは税制で優遇される点です。


【iDeCoの税制優遇策】

拠出時
(積立購入時)
毎月の掛け金は、確定申告や年末調整で全額所得控除の対象となります。
運用時 投資した商品から得られる分配金や運用益には通常約20%課税されますが、非課税となります。
受取時 ・年金形式で受け取る場合、確定申告や年末調整の際、「公的年金控除」の対象になります。
・一時金で受け取る場合は、「退職所得控除」の対象になります。

積立投資

積立投資の大きなメリットは、一度に多額の資金が必要ではなく、少額でコツコツ投資できることがあげられます。そしてもうひとつが、毎月一定日に一定額積み立てることによって購入単価が平準化し、長期的な資産形成に効果的なことです。この投資戦略を「ドルコスト平均法」といいます。

ドルコスト平均法は、毎月「一定額」購入することでメリットが享受されるのですが、これを毎月「一定口数」購入する場合と比較して、どれほどのメリットがあるのかを探っていきましょう。


【毎月、一定額積立の場合と一定口数積立の場合との平均購入単価の差】

  ドルコスト平均法
(毎月2万円積立)
毎月一定口数購入法
(毎月2万口積立)
購入時値段 購入口数 購入代金 購入口数 購入代金
1ヵ月目 10,000円  20,000口 20,000円 20,000口 20,000円
2ヵ月目  12,000円 16,666口 20,000円 20,000口 24,000円
3ヵ月目 8,000円 25,000口 20,000円 20,000口 16,000円
4ヵ月目 5,000円 40,000口 20,000円 20,000口 10,000円
5か月目 16,000円 12,500口 20,000円 20,000口 32,000円
合計   100,000円 100,000円 100,000口  102,000円
平均購入単価   8,759円    10,200円  

上の表のように、毎月一定額を積立するドルコスト平均法では1口あたりの平均購入単価は8,759円なのに対し、毎月一定口数を積み立てる方法は1万200円となり、約1,500円もの差がでました。このようにドルコスト平均法は購入価格を平準化し、高値掴みを防ぐ効果があります。

分散投資

投資は、「分散投資」によってリスク管理が行えます。投資の本場イギリスでは昔から「卵を同じカゴに盛るな」という格言があります。ひとつのカゴに集中して卵を盛ると、もし床に落とした時にすべての卵が割れてしまいます。しかし、いくつかのカゴに分散させておくと、ひとつのカゴを落としても、ほかのカゴの卵は無事です。投資にも同じことが当てはまるという意味が込められています。

そして分散して投資する商品は、特徴が異なる商品がよいでしょう。例えば「ローリスク・ローリターン商品」に4割、「ミドルリスク・ミドルリターン商品」に4割、「ハイリスク・ハイリターン商品」に2割といったように分散投資することで、リスク管理がおこなえるのです。

以上のような投資法は一部にすぎません。投資初心者で勉強したい人は、下記の記事も併せてご参照ください。

まとめ

今回は、初心者におすすめの投資勉強法をお話してきました。投資をおこなうには、商品のことを知り、リスク管理の方法、お得な投資法を習得することから始めてみましょう。はじめは失敗があるかもしれませんが、それも勉強です。

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この記事を書いた人

ベルテックスコラム事務局

不動産コンサルタント・税理士

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