不動産投資に初めてチャレンジするときや、実際に不動産投資を始めてみたものの、自分で検索しても解決できないような疑問が出てきたときなど、誰かに相談したいと感じることもあるでしょう。しかし、適切な相談先がわからずに困ってしまうケースも少なくありません。

そんなときは、まず不動産投資会社に相談するのが得策です。

本記事では、相談先として信頼できる不動産投資会社の選び方や、その他の相談先について解説。あわせて、よくある10の質問にも回答しますので、不動産投資に関する疑問や不安を抱えている方はぜひ参考にしてください。

不動産投資の相談先｜まずは不動産投資会社へ

不動産投資について悩みごとや疑問があるなら、まずは不動産投資会社へ相談するのが得策です。ここでは、不動産投資会社とはどのような会社で、相談する会社を選ぶときにはどのようなことを意識すればいいのか解説します。

不動産投資会社とは

不動産会社には、不動産の売買や賃貸の仲介を行う会社、不動産の開発から分譲・運営管理までを手がけるデベロッパーなど、さまざまな種類があります。そのうち不動産投資会社は、顧客が行う不動産投資に対してサポートを提供する専門の会社です。

不動産投資会社には、収益物件の仲介のみを行う会社と、物件選びから資金計画、建物管理、物件売却に至るまでワンストップで手がける会社があります。 実績があって信頼できる不動産投資会社をパートナーにできれば、不動産投資成功の近道となるでしょう。

相談先として不動産投資会社がおすすめの理由

上記のとおり、不動産投資会社は不動産投資に特化したその道のプロです。不動産投資の経験の有無に関係なく、投資についてのあらゆることを相談できます。

自分の抱いている疑問や不安をどこに相談すればいいのかわからないとき、入口としてワンストップサービスを提供している不動産投資会社に相談してみるのが効果的です。ワンストップサービスの不動産投資会社は、金融機関や税理士・弁護士・司法書士など、さまざまなコネクションを持っているため、適切な相談先を紹介してくれるケースもあります。

信頼できる不動産投資会社選びのポイント5選

不動産投資会社に相談するとしても、世の中には数多くの投資会社があるため、どこを選ぶべきか迷うかもしれません。信頼できる不動産投資会社を選ぶにあたっては、以下の5つのポイントを基準にするとよいでしょう。

（1）こちらの話をしっかり聞いてくれるか

相談者の投資目的によって、同じ不動産投資でも適した物件種別や戦略は異なります。顧客ごとに適切なアドバイスをするには、顧客の話にしっかりと耳を傾け、十分に理解しなければなりません。

信頼できる不動産投資会社は、自社の売りたい物件に関する情報を決して押し付けず、まずは目の前の相談者の話をじっくり聞きます。相談者の不安な点やライフスタイル、ニーズ、投資の目的をヒアリングし、それに沿った回答をしてくれる不動産投資会社は信頼に値するでしょう。

（2）メリットだけではなくデメリットやリスクも説明してくれるか

不動産投資は、ほかの投資手法に比べてリスクが小さいとされるものの、投資である以上はデメリットや一定のリスクも存在します。相談しても、うまい話ばかりでリスクについて一切触れない会社には依頼しないほうが無難です。

信頼できる不動産投資会社は、不動産投資のメリットだけでなくリスクも丁寧に説明し、ときにはその他の投資手法も提示するなど、相談者の人生設計に寄り添った提案をしてくれます。

こうした会社に相談すれば、不動産投資の持つデメリットやリスクも十分理解したうえで投資を行えるため、大きな失敗の防止に役立ちます。

（3）ニーズに沿ったセミナーや相談会を開催しているか

相談者目線で丁寧に対応してくれる不動産投資会社は、普段から顧客のニーズに応えるべく、顧客向けの情報発信を積極的に行っています。たとえば、初心者の疑問や不安に応える初級セミナー、確定申告の疑問や不安を解消するセミナーなど、顧客が自分の知りたいことを知れるよう、豊富なメニューを用意してくれる会社に相談するのがおすすめです。

ベルテックスでは、初心者向けの入門セミナーや、ライフプランに応じた投資運用について学べる資産形成セミナーなど、幅広いニーズに対応するセミナーを随時開催しています。不動産投資や資産形成に関して気になることがあるなら、ぜひ一度セミナーへご参加ください。

（4）提携金融機関数が豊富か

信頼できる不動産投資会社選びでもう一つ注目したいのが、提携している金融機関の数です。金融機関が法人と提携するにあたっては、一定の社会的信用があるかどうかを重視します。つまり、多くの金融機関と提携している会社ほど、社会的な信用性が高いと考えられるのです。

また、比較検討できるローン商品の選択肢が多い、ローン審査がスムーズに進みやすい、優遇金利で借りられる可能性があるなどのメリットもあります。

ベルテックスは14行もの金融機関と提携しているので、幅広い選択肢から自分の希望に合う条件の不動産投資ローンを選択できます。自分がローンを借りられるかどうか不安という方も、一度ベルテックスの個別相談へご相談ください。

（5）信頼できそうな担当者がいるか

会社の信頼度や実績で相談先を選んだとしても、窓口になる相談者との相性の良し悪しによって、不動産投資の成功確率は大きく変わってしまいます。依頼する不動産投資会社を決めるときは、会社そのもので比較すると同時に、専門知識が豊富で、親身になって相談に乗ってくれる担当者がいるかもしっかり確認しましょう。

顧客のニーズに応えたいという熱意と信頼感のある担当者をパートナーにできれば、困ったときにいつでも相談ができ、不動産投資を軌道に乗せやすくなります。

不動産投資の相談でよくある10の質問に回答！

ここで、不動産投資の相談に際してよくある質問に答えていきます。不動産投資についてプロへ相談する前に確認しておくのがおすすめです。

（1）自己資金（頭金）はいくら必要？

自己資金をいくら用意すべきかは、個人の経済状況や購入する物件によって異なります。中古物件を購入する場合には、一般的に物件価格の1〜2割の頭金を用意するとよいとされています。

最近では「自己資金ゼロ」のフルローンで投資するケースも増えていますが、その分借入額が増え、返済負担が重くなるリスクもあるので注意が必要です。不動産投資会社へ相談するときは、最低いくらくらいの自己資金を用意すべきなのか、あらかじめ確認しておくのがおすすめです。

（2）住宅ローン返済中でも不動産投資ローンは利用できる？

自宅の住宅ローンを返済している途中であっても、新たに不動産投資ローンを組んで不動産投資を始めることは可能です。

ただし、不動産投資ローンを借り入れるにあたっても審査があり、住宅ローンは単なる負債としてカウントされる点は要注意です。

住宅ローン、不動産投資ローン、どちらも問題なく返済できると認定されなければ、新たにローンを組むことはできません。

住宅ローン残高や個人の属性（年収、勤務先、勤続年数など）によって、借り入れの可否や借入可能額が変わってくるため、事前に不動産投資会社へ相談すると安心です。

（3）不動産投資ローンはどれくらい借り入れられる？

不動産投資ローンの借入可能額も、投資対象となる物件や個人の属性などに応じて変わってきます。一般的に、借入上限額は年収の7〜10倍程度が目安とされますが、属性や対象物件の収益性によっては、それ以上に借りられる場合もあるでしょう。反対に、属性や収益性の評価が低ければ、目安よりも小さな金額しか融資を受けられないケースもあります。

上記のとおり、基本は年収が高いほど借り入れは有利になりますが、なかには低年収でも融資を受けられることがあります。まずは、不動産投資会社の個別相談でチェックしてみるのがおすすめです。

（4）新築と中古、どちらに投資すべき？

不動産投資の場合、新築と中古のどちらを選ぶといいか、一概には言えません。なぜなら、新築と中古では次のような異なるメリット・デメリットがあるからです。

	メリット	デメリット
新築	・耐用年数が長い ・近隣の中古物件に比べて競争力が高い	・物件価格が高い ・当初の減価償却による節税効果が薄まる （法定耐用年数が長いため）
中古	・物件価格が安い ・当初の減価償却による節税効果が高い	・メンテナンスコストがかさみやすい ・そのままでは、新築に比べて競争力が低下しやすい

たとえば、減価償却による節税効果を大きな目的とするなら中古を選ぶなど、投資目的によってどちらを選択すべきかが変わってきます。

（5）ワンルーム投資と1棟投資、どちらを選ぶべき？

マンションの1室を購入して投資を行うワンルーム投資と、マンション1棟を丸ごと購入して賃貸経営を行う1棟投資、どちらを選ぶのがよいのでしょうか。これも、それぞれのメリット・デメリットを理解する必要があります。

	メリット	デメリット
ワンルーム投資	・初期費用を抑えられる ・管理の手間がかからない	・空室リスクの影響が大きい ・管理運営の裁量が小さい
1棟投資	・複数戸あるので、空室リスクの影響を軽減できる ・管理運営の裁量が大きい	・物件価格が高い ・管理運営の手間がかかる

投資初心者は、初期費用を抑えられるワンルーム投資から始めるのがおすすめです。ワンルームを複数買うことで空室リスクをカバーするなど、柔軟な投資戦略を描きやすいといった経験者向けのメリットもあります。

（6）どのエリアの物件を選ぶべき？

賃貸ニーズの高いエリアほど入居者が集まりやすく、空室リスクを小さくできるため、投資するには向いていると考えられます。ただし、リスクの高さと期待できるリターン（利回り）の大きさはトレードオフの関係にあります。賃貸ニーズの高い都市部などは、安定的な賃貸収入が見込める反面、利回りは低くなるということです。そのため、投資の目的に応じて適切なエリアを選ぶ必要があります。

投資初心者の場合は、都心部や人気のベッドタウンなど、利回りは低くても一定の賃貸ニーズを見込めるエリアを選択するのがおすすめです。

（7）物件購入時にかかる諸費用やランニングコストは？

物件購入時には、物件購入費用以外にも次のような諸費用がかかります。諸費用の金額は合計で物件価格の10％程度が目安とされます。

ローン事務手数料	不動産投資ローンの借り入れ時、金融機関に対して支払う手数料。保証会社に対する保証料を支払う場合もあり。
印紙税	不動産売買契約書、ローン契約書に印紙を貼付して納める税金。
登録免許税	登記に際してかかる税金。
司法書士報酬	登記手続きを代行してもらう司法書士へ支払う報酬。
不動産取得税	不動産購入時にかかる税金。
仲介手数料	物件購入の仲介を依頼した不動産会社へ支払う報酬。
火災・地震保険料	物件の火災保険料。地震保険にセットで加入するケースも多い。
固定資産税・都市計画税清算金	引き渡し日以降の固定資産税・都市計画税の清算にかかる代金。買主が売主に対して支払う。
管理費・修繕積立金清算金	マンションの管理費・修繕積立金の清算にかかる代金。買主が売主に対して支払う。

運用開始後にかかるランニングコストも簡単に確認しておきましょう。

固定資産税・都市計画税	不動産所有者に対して課せられる税金。年1回納付。
管理委託費	運営管理を管理会社に委託するのにかかる費用。
修繕積立金	マンションの大規模修繕に向けた積立金。
メンテナンス費	専有部の補修や設備の修理などにかかる費用。
火災・地震保険料	専有部の火災保険・地震保険の保険料支払い。
入居者募集費用	空室発生時の入居者募集にかかる広告費など。
原状回復費用	退去時のクリーニングやリフォームにかかる費用。

（8）不動産投資のリスクと回避する方法は？

不動産投資は「ミドルリスク・ミドルリターン」ともいわれ、一定のリスクが存在します。しかし、適切な対策を講じておけば、ある程度のリスクヘッジが可能です。

次の表は、不動産投資における10のリスクと、低減する方法を簡単にまとめたものです。

リスクの種類	リスクヘッジに有効な対策の例
空室リスク	・賃貸ニーズの高いエリアを選ぶ ・敷金、礼金などの初期費用を低く設定する
家賃滞納リスク	・入居者審査を厳格にする ・家賃保証会社を利用する
家賃下落リスク	・家賃の下がりにくい中古物件を選ぶ ・設備の更新やリノベーションを行う
物件の資産価値下落リスク	・将来性のあるエリアを選ぶ ・駅近や生活利便施設に近い物件を選ぶ
流動性リスク	・リノベーションで売りやすい物件づくりをする
修繕費リスク	・計画的に修繕を行っておく
老朽化リスク	・計画的に修繕を行っておく
金利上昇リスク	・ローンを固定金利で借り入れる
自然災害リスク	・火災保険や地震保険に加入しておく ・災害リスクの高い物件を購入しない
事故物件リスク	・入居審査を厳格化する ・単身高齢者の入居を制限する

（9）不動産投資は節税になるって本当？

不動産投資で得た収入は「不動産所得」として、所得税や住民税の課税対象になります。「不動産投資は節税になる」といわれるのは、不動産所得が給与所得などと損益通算できるからです。

損益通算とは、ある所得で発生した赤字を、同年のほかの所得における黒字と相殺できる仕組みのこと。不動産所得が赤字のときのみ、その赤字分を給与所得から減らすことができます。確定申告で不動産所得を申告すれば、給与にかかる分も含めて所得税や住民税を節税できるのです。

不動産所得はさまざまな費用を経費計上できるうえ、建物が法定耐用年数を迎えるまでは、減価償却によって会計上赤字にすることもでき、より大きな節税効果を得られるでしょう。

（10）副業禁止の会社勤務でも不動産投資はできる？

会社員や公務員の場合、不動産投資が副業に該当しないか心配している方もいるのではないでしょうか。実際には、不動産投資は副業に当たらないとしているケースが多いようです。

企業が副業を禁止する理由として、本業に支障が出ること、情報漏えいリスクがあることなどが挙げられますが、不動産投資はいずれの影響も受けにくいと考えられるからです。

しかし、事業的な規模で賃貸経営を行う場合や、家賃収入が一定以上となる場合などでは、不動産投資であっても副業と見なされるケースがあります。企業や団体によっても決まりが異なるため、勤務先へ事前に確認しておくとよいでしょう。

その他の不動産投資に関する相談先と適した相談内容

相談内容によっては、各分野の専門家に相談するとよいケースもあります。不動産投資に関して相談したいとき、不動産投資会社以外には次のような相談先が挙げられます。

• ファイナンシャルプランナー（FP）
• 税理士
• 金融機関
• 行政書士
• 不動産投資経験者

なお、不動産投資関係のトラブルについては専門窓口へ相談しましょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）｜金銭的な相談

ファイナンシャルプランナー（FP）は、お金にまつわる計画を立案するプロです。ライフプランにおける不動産投資の必要性、目的や目標の設定など、お金のことについて相談するのに適しています。

「将来はこんな風に暮らしたい」「いくつまでには退職したい」など、今後の暮らしのイメージやライフプランを伝えると、お金が必要になるタイミングや用意しなければならない金額などを、具体的にシミュレーションしてくれるでしょう。

特定の不動産投資会社と関係を持っていない第三者のFPに相談することで、不動産投資の目標設定や戦略立案に関する有力な相談先となります。「日本FP協会」のWebサイトでは、地域や相談したい分野ごとに、自分に合ったFPを検索できるようになっています。予約制の対面・電話での無料体験相談も行っているので、気になる方はチェックしてみるとよいでしょう。

税理士｜税金やキャッシュフローに関する相談

不動産投資にはさまざまな税金がかかるため、税金周りの専門家である税理士に相談するのが適している場面も多くあります。

不動産投資においては、家賃収入から引かれる税金をなるべく節減し、いかにキャッシュフローを手元に確保するかが重要です。それだけに、確定申告による節税方法に詳しい税理士への相談は、必要性が高いといえるでしょう。

また、資金計画を立てる段階で税理士に相談するのも効果的です。実際に投資する物件の目星をつけたら、具体的な金額をもとに税理士へ相談することで、より正確で具体的な資金計画を立てられます。

金融機関｜予算やローンに関する相談

不動産投資の大きなメリットがレバレッジ効果を見込めることであり、不動産投資ローンを借り入れる金融機関は大切なパートナーです。レバレッジ効果とは、小さな投資資金で大きなリターンを得られる効果のことをいいます。

不動産投資に際しての予算やローンに関する相談は、実際に融資を行う金融機関にしておくのがおすすめです。このとき、金融機関にいきなりアプローチするのではなく、不動産投資会社や税理士などから紹介を受けて訪問するようにしましょう。個人でアプローチするよりも、スムーズに取り合ってもらえる可能性が高まります。

行政書士｜法的な手続きに関する相談

許認可申請や相続手続きなど、不動産投資にも関係する法的な事柄や手続きについて確認したい場合、行政書士に相談するのがおすすめです。

素人にはわかりにくい部分の多い法的な手続きの不明点や不安点を解消できるほか、法的手続きを代行してもらうこともできます。不動産投資は手続きが煩雑になりやすいため、専門家に依頼することでミスを防げるうえ、余計な手間や時間の節約が可能です。

なお、登記に関する手続きは司法書士に代行してもらうのが基本です。通常、登記が必要な場面で、不動産投資会社などから付き合いのある司法書士を紹介してもらえます。

不動産投資経験者｜経験談や具体的なアドバイス

物件購入から実際の運用に至るまで、不動産投資の経験者に経験談を聞いてみるのも有効です。実際の経験をもとにした成功談から失敗談まで、ほかの専門家には聞きづらい具体的なエピソードやアドバイスを聞くこともできるでしょう。

一口に不動産投資経験者といっても、投資目的や規模、本人の属性などはそれぞれに異なります。経験者からの話を参考にしようとしたところで、投資目的も属性もまったく異なるようでは実現性がありません。

経験者にアプローチするときは、一人から教わった話を鵜呑みにするのではなく、なるべく複数人から話を聞くのがおすすめです。さまざまな人から聞いた話を比較し、自分に適したアドバイスやノウハウを採り入れるとよいでしょう。

不動産投資をするならベルテックスの個別相談を選ぶべき4つの理由

不動産投資に関する相談をするなら、ベルテックスの個別相談を選ぶのがおすすめです。その理由は次の4つです。

（1）不動産投資に適した土地を多く仕入れているから

ベルテックスは、不動産投資に適した土地を自ら厳選し、何年にもわたる交渉を経て仕入れています。こうした土地は競争率が高く、一般の市場には出回らないため、取得するには豊富な実績や情報網が欠かせません。

不動産投資で長年実績を上げてきたベルテックスは、個人では購入することの難しい、都心部や郊外の人気エリアの一等地で物件を開発しているので、将来にわたって安定した賃貸ニーズが期待できます。

ベルテックスの入居率は99.5％を誇っており（2025年1月13日現在）、実際に投資を始めることになっても、長期安定的な収入を得やすいのが強みです。

（2）不動産投資サポートをワンストップで提供しているから

ベルテックスは、土地の仕入れから物件開発、開発後の建物管理、賃貸管理に至るまで、不動産投資にまつわる業務をワンストップサービスで提供しています。そのため、コストを抑えながら質の高い物件を提供できるのが魅力です。投資の全体像も個別のスキームも深く理解しているため、一つの窓口であらゆる質問の回答を得られるのもメリットといえるでしょう。

加えて、税理士、ファイナンシャルプランナー、宅建士など各分野の専門家が所属しているので、充実したアフターサポートが期待できるという良さもあります。

（3）提携金融機関数が多いから

ベルテックスは、14行（2025年2月28日時点）もの金融機関と提携しているので、幅広い選択肢から自分に合った不動産投資ローンを見つけやすい点も強みです。金融機関との取引実績が多いため、ベルテックスを通じて紹介したお客様は優遇金利が適用されることもあり、ほかの不動産投資会社へ相談するよりも低金利でローンを組める可能性があります。

なかには、他社を通じてローンを申し込んだものの、審査に通らなかったという方もいるかもしれません。そのような方でも、選択肢が豊富なベルテックスなら融資を受けられる可能性があります。

（4）資産形成の面からも相談できるから

シミュレーションの活用により、資産形成の視点も踏まえた不動産投資の必要性や、自分に適した投資の方向性を相談できるというのも、ベルテックスに相談するメリットです。取り扱う物件も幅広いため、それぞれの投資目的や方向性に適した物件を提案できます。

不動産投資会社への相談というと、どうしても不動産投資に特化した結論になりがちです。一方、ベルテックスの個別相談なら、資産形成の目的や希望するライフプランのイメージ・質から、投資額をいくらにすべきかなどの具体的な相談が可能。人生設計も踏まえた、トータルでのアドバイスを受けられます。

まとめ

不動産投資について相談するなら、まずは不動産投資会社へ依頼するのがおすすめです。さまざまな疑問にその場で回答してくれるほか、FPや税理士、司法書士、金融機関など提携する専門家を紹介してくれる場合もあります。

いざ相談する際は、相談者の話をしっかりと聞いてくれて、デメリットやリスクも漏れなく説明してくれる会社を選ぶようにしましょう。顧客向けの情報発信を熱心に行っていたり、提携金融機関数が豊富だったりする会社も信頼できる可能性が高いといえます。

ベルテックスは、初心者向け入門セミナーや資産形成セミナーなど、さまざまなニーズに応えるセミナーを随時開催しています。提携金融機関数も14行と多く、有利な条件で自分に合った不動産投資ローンを組める可能性があるのも魅力です。

自分では解決できない不動産投資関連の疑問や悩みごとを抱えているなら、ベルテックスの個別相談をぜひご活用ください。